オールドメディアの限界。真実を見抜く力とは？

テレビ、ラジオ、新聞といったオールドメディアは、私たちの生活の中で長らく「情報源」としての役割を果たしてきました。しかし、これらの媒体がスポンサーからの収入に依存している以上、その「情報の純度」には限界があります。特に投資商品、保険商品、不動産投資といった分野においては、スポンサー企業に都合の良い情報だけが流されているケースが少なくありません。

１．スポンサーに支配される情報構造

テレビ番組や新聞記事には、「協賛」「提供」といった言葉がつきものです。つまり、番組制作や記事の発行には企業の資金が使われており、その企業にとって不都合な内容が掲載される可能性は極めて低いのです。たとえば、保険会社がスポンサーとなっている番組で、「保険は不要」「保険商品はコストパフォーマンスが悪い」といった情報が流れることはまずありません。同様に、証券会社が提供する番組で「個別株の売買はやめた方がいい」といった中立的な意見が紹介されることも考えにくいでしょう。

つまり、マスメディアは「スポンサーの顔色をうかがいながら報道する仕組み」になっているのです。これは報道の自由を妨げる構造的な問題であり、視聴者・読者にとっては大きな情報リスクとなります。

２．投資や保険、不動産情報の“偏向報道”

特に資産運用や保険、不動産といった分野では、消費者の無知に付け込んだ商品設計が多く見られます。複雑な手数料体系、理解しづらいリスク構造、長期契約による縛り――これらの仕組みは、表面的には「安心」「お得」と謳われていますが、実際には販売者側に有利な設計が施されています。

マスメディアは、これらの商品を「夢のある未来設計」「安心の備え」として紹介することが多く、リスク面にはあまり触れません。これは、スポンサーとの関係性ゆえの“忖度”が働いている結果とも言えます。

３．SNSは玉石混交だが、選択の自由がある

では、信頼できる情報はどこにあるのか？　答えの一つは、SNSです。Twitter（現X）、YouTube、ブログ、インスタ、Tiｋtokなど、個人が発信する情報源は多様化しています。もちろん、SNSには怪しい情報も混ざっています。詐欺まがいの商品を売ろうとする発信者も存在しますし、根拠のないデマが拡散されるリスクもあります。

しかし、それでもSNSが優れているのは、「取捨選択の自由がある」という点です。自分で複数の情報源を比較し、納得のいく意見や根拠のあるデータを選ぶことができます。良質なインフルエンサーは、ステルスマーケティングや企業の圧力に屈しないポリシーを掲げており、フォロワーの信頼を守るために透明性の高い発信を続けています。