【医師が解説】「脳ドックで異常なし」でも認知症は否定できません

「最近、同じことを何度も聞くようになりました。でも、脳ドックでは異常なしと言われたので、大丈夫ですよね？」

認知症外来では、このような相談をいただくことがあります。検査で異常がなければ安心したくなるのは、当然のことです。しかし、認知症専門医としてお伝えしたいのは、「MRIで異常なし」と「認知症ではない」は、同じ意味ではないということです。

脳の画像から分かることはたくさんあります。一方で、画像だけでは判断できないこともあります。大切なのは、検査結果とともに、ご本人の暮らしにどのような変化が起きているかを見ることです。今回は、脳ドックと認知症の検査の関係、そして受診を考えていただきたい変化について解説します。

１．脳ドックで分かること、画像だけでは分からないこと

脳ドックでは、MRIやMRAなどを使って、脳や血管の状態を調べます。自覚症状のない脳梗塞、未破裂脳動脈瘤、血管の狭窄などを見つけ、その後の管理につなげることが重要な役割です。注意していただきたいのは、画像に目立った異常がないことだけで、認知症を否定してしまうことです。

MRIは、脳の形や組織の変化を調べる大切な検査です。しかし、日々の約束を覚えられるか、薬を間違えずに飲めるか、料理を段取りよく進められるかまで、画像から直接分かるわけではありません。「何の検査を受け、何について異常がなかったのか」。検査結果を受け取る際には、この点を確認していただきたいと思います。

２．「脳が萎縮していないから安心」とは言えません

認知症というと、「脳が縮む病気」という印象をお持ちの方も多いでしょう。確かに、脳の萎縮は診断の手がかりになります。しかし、萎縮の程度と症状の強さは、必ずしも一致しません。初期のアルツハイマー病などでは、通常のMRIで変化がはっきりしないことがあります。反対に、萎縮が見られても、それだけで認知症と診断できるわけではありません。

また、「認知機能が低下し、生活に支障が出て、最後に脳が萎縮する」という順番が、すべての方に当てはまるわけでもありません。病気の種類や個人差によって、画像の変化と症状の関係は異なります。認知症で問題になるのは、記憶力や判断力、注意力、言語能力などが低下し、それまでできていた生活を自立して送ることが難しくなることです。

例えば、同じ買い物を繰り返す。請求書の支払いができなくなる。使い慣れた家電の操作に困る。こうした変化は、診察室で普通に会話できる方にも起こります。画像では目立たなくても、暮らしには変化が現れている。その可能性を忘れないことが大切です。「画像は大丈夫だった」という理由で、ご家族の気づきを打ち消さないでください。

３．必要なのは、脳の働きと生活を合わせて評価すること

では、認知症かどうかは、どのように調べるのでしょうか。基本となるのは、ご本人とご家族からのお話です。いつ頃から、何が、どのように変わったのか。仕事、家事、金銭管理、服薬管理などに困りごとがないかを確認します。

そのうえで、記憶力や注意力などを調べる認知機能検査・神経心理検査を行い、必要に応じて血液検査や画像検査を組み合わせます。検査の点数だけで決めるのではなく、生活状況や経過を含めて総合的に判断します。

画像検査には、脳梗塞や、認知機能低下の原因になり得る別の病気を調べる役割もあります。「画像か、機能の検査か」の二者択一ではなく、それぞれを組み合わせることに意味があるのです。

認知症ドックを検討する場合も、名称だけで選ばず、問診や認知機能検査の内容、結果に応じた専門診療へのつながりを確認してください。すでに物忘れや生活上の変化がある場合は、検診を待つより、もの忘れ外来や脳神経内科などに相談することをお勧めします。早く相談することは、不安を増やすためではなく、今できることを見つけるためなのです。

終わりに

脳ドックで異常がなかったことは、大切な情報です。ただし、それだけで認知症の心配がすべてなくなるわけではありません。「同じ質問が増えた」「仕事や家事で以前にはなかったミスが続く」「家族から見て何かが違う」。そんな変化があるなら、画像の結果にかかわらず相談してください。

受診の際には、困った出来事を具体的にメモし、可能であれば普段の様子を知るご家族と一緒に来ていただくと、診断の助けになります。画像の中の脳だけでなく、その人の暮らしを見る。それが、認知症の変化を見逃さないために大切な視点です。