【お薦め本の紹介】タピオカ屋はどこへいったのか? 商売の始め方と儲け方がわかるビジネスのカラクリ

【お薦め本の紹介】タピオカ屋はどこへいったのか? 商売の始め方と儲け方がわかるビジネスのカラクリ

YouTubeで50万人以上の登録者数を持つ菅原 由一さんの新作です。題名のタピオカ屋さんの話以上に興味深い話も満載です。なお、私が代表を務める経営者の勉強会でありPAL研究会では令和6年6月15日(土)にリアルの講演をお願いしています。まだ申し込みは可能ですので是非ご参加を

  • 飲料としてではなく撮影の小物としてタピオカミルクティが流行った現象は「コト消費」の表れといえます。コト消費は、体験の価値を重視して商品を購入する消費行動
  • 社会変化という点で見ると、ブームは短期的な社会変化といえます。ブームよりも息が長いのがトレンドで、さらに長くなると変化が常識として定着します。
  • 専業主婦世帯と共働き世帯の数が逆転したのは1990年代のことです。 80 年代に入るまでは専業主婦世帯が共働き世帯の2倍を占めていましたが、2022年の調査ではその数は逆転し、共働き世帯が専業主婦世帯の2倍を占めるようになりました。
  • 未婚者も含む女性全体で見れば、働く人のほぼ半分( 45%)が女性です。
  • 20 代の税理士は全体の0・6%しかいないというデータがあるので、落ちこぼれの私にしてはよく頑張ったと思います。
  • スナックはママやチーママがカウンター越しに会話する 1対n(複数)形態の店が多く、人件費が低くなります。
  • 現代社会においては「サードプレイス」を持つことが人生の満足度を高めることにつながります。
  • 新聞も、2000年には5000万部を超えていた発行部数が、2023年には3000万部を割り込むくらいまで減少しています。
  • 2022年の広告費は、マスメディアが2・4兆円、インターネットが3・1兆円で、すでにネット優勢の状況になっています。
  • 届けたい人に届くという点で広告としての効果が高く、だから人気店などはLINEの友だち獲得(登録)に熱心 なのです。
  • 企業が送るメルマガの開封率は多くても 20%、お客さんの興味が薄い場合は5%ほどにとどまる
  • 全ての商取引に占めるEC取引の割合は9%台です。ネットショップの売上は全体の 10 分の1ほどで、現実には店舗の売上のほうが圧倒的に多い
  • 千疋屋のメロンはメロンではなく、贈答品 であるからです。重要なのはメロンをメロン以外の商品として捉えることです。
  • スマホゲームなどのウェブコンテンツでは、ユーザーの5%が有料サービスを利用すると収支面で事業が成立するといわれます(5%ルール)。
  • 手間がかかるほどありがたみが増す
  • インフルエンサーマーケティングが効果を生むのは、「流行りものがほしい」「流行に置いていかれたくない」といった心理を刺激するから です。  この心理は バンドワゴン効果 といいます。
  • 携帯電話の場合、大手のユーザーの継続利用年数は 10 年を超えていることが多く、つまり 10 年にわたって収益が獲得できます。
  • ブスクは事業者にとってはうまみが多く、単発で売っている商品のサブスク化を考える価値はあるといえます。
  • 無人化は、2つの点で儲かる要素を持っています。1つは人件費を削減できることです無人化が儲かる 2つ目の理由は、 24 時間営業がしやすいからです。
  • 喫茶店のカフェ化は衰退市場やレッドオーシャンを生き残るための手段
  • スターバックスも、喫茶店ではタバコが吸えるのが当たり前だと思われていた時代に禁煙を差別化要素として打ち出し、その後の禁煙の時流にも乗って業界トップクラスのブランドになりました。
  • 自発的に企業を応援する人をアンバサダーといいます。 また、アンバサダーを増やし、彼らの積極的な情報発信をうながす手法を アンバサダーマーケティング といいます。
  • アンバサダーは「大使」の意味を持つ言葉で、自治体などでは、その地域出身の芸能人などを親善大使として地域の魅力を発信しています。
  • 街に増えた脱毛店はなぜキャッシュに困らない安定経営なのか? ▼ 収益を見通しやすい脱毛店が特徴的なのは、複数回にわたる施術料金が前払い(事業者目線でいうと前受け)であることです。
  • 地方の定食店が賑わっている理由の1つは、 周辺に競合となる店が少ない 店舗の賃料も都市部と比べて大幅に安いですし、店舗兼住宅の持ち家である場合はさらにコストが安くできます。これらは地方の店の優位性です。
  • 消費者にとって「ここに頼むしかない」という状況であれば、リピータを維持でき、収益が安定します。
  • 猛者がシェアを奪い合う都市部の市場よりも、競合が少ない地方のほうが新規参入に有利な場合もある。
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