儲けるためではなく、将来の生活を守るためにも投資は検討に値します。そして投資を始めるとそれまで心に響かなかったニュース（景気、政治、国際情勢、金融政策、テクノロジー）も、投資をしていると、次々とつながってきます。
- 投資はこうした円安インフレのショックを和らげる備えとなります。
- 早いうちから投資を始めていれば、いわば素振りのようにリスクやコストに対する感覚が磨かれていきます。
- 投資の世界を知ることは、これからの社会を生きていくうえで欠かせない教養・センス だといっても過言ではありません。
- リスク（risk）は日本語で「危険」と訳されます。ただ、dangerの「危険」とは少しニュアンスが異なります。特に運用や経営の場面でリスクというと、「将来の不確実性」という意味で使われることが多いです。
- 国民の資産形成」も大切なのですが、 リスクマネーが経済にうまく回ることによって、「企業のイノベーションを後押ししたい」 という面にも重要な意味があります。
- 株価では「現在」より「未来」のほうが大切です。
- 純利益のほとんどすべてを配当する企業もあります。たとえば、武田薬品工業は 88％、花王は 81％、任天堂は 50％、キーエンスは 20％、ソニーグループは８％とさまざまです
- 大きい企業になっても無配を続ける代表格がAmazonです。
- フローとストックは密接に関連しているとお伝えしましたが、両者が効率的にかみ合っているかを測る指標がＲＯＥ（自己資本利益率）です。
- ＲＯＥを高めるには利益を上げるだけでなく、資本を圧縮するという手段もあります。
- 資本を圧縮するというのは、配当などを通じて株主に利益を還元することです。
- 日本の上場企業のＲＯＥは８％程度が中央値で、５％前後のところも少なくありません。 アメリカでは 20％程度が一般的です。
- 「虫の目」 は近い距離から、じっくりと、いろんな角度から、ものごとを見る目です。 「鳥の目」 は空から全体を見渡す感じです。 「魚の目」 は距離というよりも、水の流れ、潮の流れを読むイメージです。
- 株価が妥当なのか、割高なのか、割安なのかを測るモノサシ（指標）がいくつかあります。 代表的なものが「配当利回り」「ＰＥＲ（株価収益率）」「ＰＢＲ（株価純資産倍率）」です。
- 純利益が今後何年もぐんぐん伸びていくならば、ＰＥＲはもっと高くてもよさそうですよね。逆に今後利益が頭打ちになり、減益傾向にあるとみなされると、ＰＥＲが 10 倍を割っていても、なかなか投資家の買い注文は入らないかもしれません。
- 東証の「ＰＢＲ１倍割れ」改善要請 東京証券取引所は２０２３年春、上場企業に対して異例の経営改善要請を出しました。
- アメリカの中央銀行ＦＲＢは物価上昇率が２％程度となることを目標に金融政策を運営しています。
- コロナショックから経済と金融を支えるため、ＦＲＢは金利を一気にゼロ％に下げ、さらに大量に国債を買うことで世の中に資金を供給しました。銀行が民間企業へ貸出ししやすくなり、おカネの巡りが活発化し、マネーの増加につながりました。
- しかし、２０２２年には政府のコロナ対策は一巡し、金融緩和も一気に収束へ向かいました。この結果、急激に増えていたマネーの総量は一転して減少に転じ、株式市場には逆風となりました
- 外国人は日本株の売買代金の約７割を占めており、彼らの動きは相場のトレンドを大きく変える
- 個人が円安への備えや、世界経済の成長の恩恵をとりにいく、といった観点で外国株投信の購入が勢いづけば、持続的な円安圧力になる可能性もあるわけです。
- アメリカ経済を熱しもせず、冷ましもしない、ほどよい金利（「中立金利」と呼ばれます）は２％台と見られています。
- 金利は「経済の体温」はうまいたとえだと思います。体を動かすと、心拍数とともに体温が上がります。しかし、運動が行き過ぎると、息切れしますし、無理すると倒れかねません。ほどよく温まっているのが健康的ですが、高ければいいというものでもありません。
- 「短期」は個人が勝つのは難しい
- 「長期」は個人で投資する人のほうが有利
- 長期投資は実は個人投資家のほうが有利な面があります。 投資ファンドや年金、投資信託などは、毎月毎月のパフォーマンスが厳しい評価にさらされます。
- 投資は資産形成だけでなく、教養になる
