保険会社が、莫大な広告料を払って宣伝をして、その上豪華な自社ビルが建っている理由がわかる本です。まさに保険は、「不安をお金に変える大胆な課金システム」と言えるのです。以前に、TVに出演する際の打ち合わせでこの話をしたところ、担当者はとても納得されました。しかし担当者曰く、「番組のスポンサーがですのでこの話は放送できません」とのこと。この国では本当の情報はスポンサーのついたTVや新聞では得ることはできないのです。
- 「保険料は安心料のようなもの」と認識している人でも、「保険会社の専用口座に10万円入金すると、4万円超の管理費が引かれる」と想像してみると、「極力利用しないほうがいい」と思える
- 「加入すべき保険は1種類、『自立していない子どもがいる世帯主が、期間限定で死亡に備える保険』です。単身者や子育てが終わった人たちにお薦めしたい保険は、特にありません」とお伝えしています。
- 「稀に起こる重大事態にのみ、仕方なく保険で備える」のが正解なのです。
- 僕らが払った保険料の半分近くが、保険会社の取り分になる
- 大手の死亡保険だと、保険料の80％くらいが会社側の取り分と試算できる例もあり
- 終身保険はあなたが必要とする生命保険機能に、コストが高い投資プログラムが付け加えられている
- 終身保険は、良心的な投資信託と比較すると、少なくとも20倍近い手数料がかかる仕組みですから
- 医療保険は、「入院時に5万円、手術時に10万円」といった保障内容で、給付金額は比較的、小さいですよね。「これくらいの金額なら自分で払えるので、保険を使う必要はない」 と、保険をよく知る人たちは考えます。
- 民間の医療保険や死亡保険というのは「6万円弱の給付金を受け取る権利を、10万円の保険料を払って買う」ような構造です
- 国の制度の先行きが厳しいからといって、民間の保険の使い勝手が良くなるわけではありません。
- 保険で備えるのに向くこと」の条件 が、見えてくると思います。私が考えるに、3つあります。 1めったに起きないこと 2自己資金では対応できない大金が必要になること 3いつ起こるかわからないこと
- 一生涯でがんにかかる人の割合は、男性が65％、女性でも51.2％ですから、2人に1人より多い計算
- 保険の利用がふさわしいのは「めったに起きないこと」 です。「2人に1人に起きること」は、保険に向きません。
- 先進医療について「保険を売るネタにしてほしくない」と言う医療関係者もいる
- 健康保険は病名を問わない「終身医療保険」でもあり、優れた「就業不能保険」「所得補償保険」でもある
- 傷病手当金の給付を受けた人の割合はここ10年ほど4〜0.6％程度で推移しています（＊1）。 傷病手当金を受け取っている人は、毎年、100人に1人に達していない
- 傷病手当金の給付期間も調べてみました。すると、90日以下が半数
- 働けない期間が541日を超えるのは、023％未満。死亡保険金の給付率より、さらに低いです
- 外貨建て保険は、保険料を外国の債券などで運用 していますよね。それなら、 アメリカの20年物、30年物の長期国債を自分で直接、買ったほうがいい
- 今まで払ってきたお金と払い戻しされるお金を比べるのはやめたほうがいい、
- 今日以降のお金の増え方」を見れば、「この商品は論外だ」と即断できる。 なのに、この商品に「これまで使ったお金」があると、全く同じ商品なのに「今後もお金をつぎ込もう、もっと頑張ろう」となる んですよ？
- 間違っていたとわかったら、修正は早いほうがいい
- 収入保障保険のほうが、終身保険より、保険料がずっと割安 になります。
- 厚生年金保険は、民間の保険でいうと、傷害保険や死亡保険のような役割も果たす わけです。
- 遺族年金って、立派な「収入保障保険」なんです
- たった一つの質問で、保険販売員を確実に撤退させる ことができます。 そんなのあるんですか！？ はい。「保険会社側の取り分はどれくらいありますか？」 と尋ねてみてください。
- 少し勉強するとわかるのですが、 年金制度は、簡単には破綻しない ようにできています
- 頼んでもいないのに、販売員から持ちかけられる話は要注意です
