【お薦め本の紹介】投資の教室――人生を変えるマネーマシンのつくり方

【お薦め本の紹介】投資の教室――人生を変えるマネーマシンのつくり方

序文に書かれている、「世界はますます豊かになり、あなたは相対的に貧しくなる」は的を得ています。そのためにも若いうちからお金の勉強をすることが大事です。とくに「世の中で目の当たりにする言葉を失うほどの格差とは、わずかな収入の差と、わずかな節約の差によってもたらされるのです。」は多くの人に知ってもらいたいです。

  • マネーマシンとは、お金がお金を生む「お金製造機」のことで、お金持ちはみんなこれを持っています。
  • 結論を先に言うと、多くの日本人には貧乏な老後生活が待っています。
  • 未来の日本では、貯金の多さはむしろ「自分がお金に対して無知である」というメッセージを世間に発信していることにつながりかねません。
  • 資本主義社会では経済成長による恩恵が一部の人々に集中し、ほとんどの人はそれを享受することができないからです。
  • 子どもの教育機会は親の所得によって影響されるため、貧富は世代間で連鎖しやすいと言われています。 実際、東大生の家庭の世帯年収が1050万円以上の割合は 40・3%、950万円以上なら 53・7%と、半数以上が1世帯当たりの平均世帯年収を上回っています。
  • 2021年の子どもの相対的貧困率は 11・5%だったものの、ひとり親世帯に限ると 44・5%と半分近くが貧困状態にあると指摘しています。
  • 20 歳未満の子どもを養っている母子家庭で母親が養育費を受け取っている割合はわずか 28・1%に留まり、ほとんどの父親が責任を果たしていません。
  • お金持ちは投資をすることで「お金を増やせる」と信じていますが、貧乏人は投資をすることで「お金を失う」 と信じています。
  • 時間について、 お金持ちは「時間をつくる方法」を考える一方で、貧乏人ほど「そんな時間はない」と考えます。
  • 貧乏人ほど「リラックスしたり休むことは大切だ」と言い訳して、時間の浪費を止めることはできませんから、永遠に「時間がない」と信じて怠惰な人生を送るのです。
  • お金持ちは成功の大部分は「運によるもの」と考える 一方で、 貧乏人は「能力によるもの」だと考えます。
  • お金が増える仕組みを勿体ぶらずに言うと、「収入を増やし、支出を減らし、運用利回りを最大化させる」 という、意外にもシンプルな答えになります。
  • 単身世帯の世代別金融資産保有額の割合を眺めると、 20 代で金融資産保有額100万円未満の世帯の割合は 66・9%、 30 代は 48・5%、 40 代は 51・5%、 50 代は 49・5%、 60 代は 41・8%、 70 代は 32・5%
  • お金を貯められない人ほど、「いつ死ぬかわからないのだから、今を楽しまないと意味がない」 が口ぐせ
  • お金を貯められる人は、「お金に頼らず、人生を楽しもう」と考えます。たとえば、筋トレやジョギング、写真、映画鑑賞、読書、英会話、料理、手芸などを趣味にして人生を楽しむ方法があります
  • ぼくは「自分へのご褒美」ほど意味のわからない支出はない と思っているのですが、お金を貯められない人が、やや高額な浪費を正当化する際に使う魔法の言葉です。
  • 見栄さえなくせれば、貯金など誰にでもできるのです。
  • 将来の資産形成やお金持ちになる上で最も大切なことは、節約することでも投資で大きなリターンを上げることでもなく、あなた自身が働いてお金を稼ぐことです。
  • 毎月1万円の積立投資を、年率平均5%で 40 年間運用した場合、最終資産額は約1490万円になりますが、毎月 10 万円の積立投資なら、最終資産額は約1億4900万円にもなります。
  • お金を一時的に稼ぐのは簡単ですが、 お金を稼ぎ続けるためには自分自身が常に変わり続けなければならないのです。
  • 長期金利が下落すると マルチプル・エクスパンション が起こるため、株式にとって追い風になるのです。
  • 長期的な資産形成を目的とした場合、全米株式インデックスファンドなどに積立投資することが理に適っているのは、将来のリターンはいずれ平均回帰することが期待されるからです。
  • 東京証券取引所によれば、TOPIX500のうちPBR1倍未満の企業の割合は、2022年 12 月末時点で 43%と、S&P500の5%を大きく上回っていると指摘しています。これは、経営者が無能である割合だと捉えることもできますから、日本の上場企業の場合、経営者のおよそ5人に2人が無能だと言えます。
  • 米国には 50 年以上連続で増配している企業が 53 社あると紹介しましたが、これは、少なくとも 70 年代後半のスタグフレーション(景気後退と高インフレが併存する状態) や 87 年のブラックマンデー、 90 年の湾岸戦争、 97 年のアジア通貨危機、2000年のドットコムバブル崩壊、2008年の金融危機、2010年の欧州債務危機、2020年のコロナ危機、そして7度の景気後退局面の中でも配当を増やし続けて来たことを意味します。
  • ウォール街には「Sell in May(株は5月に売れ)」という相場の格言があります。これは、米国株式市場は毎年夏から秋にかけて軟調な展開を迎え、秋に急落する傾向があるからです。そして、 こうしたマーケットの規則性のことを「アノマリー」と言います。
  • 2029年、ビットコイン価格は1億円を超える 次のチャートは、S2Fモデルで計算したビットコインの理論価格に、実際のビットコイン価格を重ね合わせた長期チャートの推移です。
  • 日本株の上昇は日本企業の中からマグニフィセント・セブンのような企業が続出したからでも、国際競争力が高まったわけでも、労働者の生産性が向上したわけでもなく、単に円安によるものです。
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