私は、現在１６か所のグループホーム、有料老人ホーム、サービス付き高齢者住宅の協力医をしています。そのため、毎年インフルエンザのワクチンを入居者だけでなくスタッフに対しても行っています。インフルエンザワクチンは６５歳以上の方は、行政からの助成金がもらえるため問診表が異なります。そのため、「６５歳以上の介護者さんが増えている」ことは気が付いていました。
目次
１．訪問介護の４人に一人が６５歳以上
そんな中、２０２０年１０月、公益財団法人「介護労働安定センター」の調査で、以下のことが報告されました。
日常生活を助けるホームヘルパー（訪問介護員）の4人に1人が65歳以上の高齢者。65歳以上の割合は、看護職などを含む介護事業所の従業員全体では12.3％。それ以外の一般の介護職（9.4％）と比べても大幅に高く、平均年齢は50.9歳。
２．訪問介護の実態は施設？
訪問介護員というと、自宅への訪問する介護を思いうかもしれません。しかし、訪問介護事業の半分以上は、有料老人ホーム、サービス付き高齢者住宅に併設されています。したがって、勤務の実態は訪問でなく施設内介護です。そのため、比較的高齢になっても就業することが可能なのです。
３．業務内容も高齢者向き？
介護事業の中でも通所介護などは、決められた時間内で決められた介護を行う必要があり、やはり若さとスピードが必要です。それに比べ、有料老人ホーム、サービス付き高齢者住宅における介護は、時間的制約も少なく、６５歳以上の高齢者でも就業が可能なのです。
４．６５歳以上は高齢者でない
日本老年学会では、以下のように高齢者の定義を７５歳以上に見直す提言をしています。
現在、高齢者は暦年齢で65歳以上と定義されているが、高齢者の身体状況や活動能力を科学的に検証した結果、10～20年前と比べて5～10歳の若返り現象が見られ、社会的にも70歳以上、75歳以上を高齢者と考える意見が多いことから、75歳以上を「高齢者」、65～74歳を「准高齢者」と位置づけることを提言した。
５．６５歳以上の就労に驚かない
そもそも６５歳以上の方が介護職に就労することが記事になることがおかしいのです。介護事業は、働くことで給与がもらえるだけでなく、利用者さんからも感謝される素晴らしい仕事です。６５歳を超えても体力があれば介護職に就労することはお勧めです。
